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保健師 | 京都府 | 看護師求人・最新転職情報なら紹介実績No.1の【ナース人材バンク】
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全 13 件中 1～13件表示
勤務地： 京都府京都市東山区一橋野本町11-1
最寄駅： 東福寺 / 七条 / 九条
京都府 京都市中京区
50代
求職者の細かな希望をよく聞いた上で、希望に沿うように雇用側と交渉して頂きました。 とてもありがたかったし、嬉しく思いました。 >> 続きを読む
京都府 京田辺市
40代
とても親身にわたしのワークライフバランスを考えてくださり、ステキな職場を紹介していただきました。また、Mさんは誠実で質問への回答もきちんとしていただき、今回の転職は本当よかったと思っています。 ありがとうございました。 >> 続きを読む
京都府 京都市伏見区
20代
明るく、丁寧に対応していただきありがとうございました。プラス面だけでなくマイナス面も教えて頂けた事がよかったです。 >> 続きを読む
京都府 相楽郡精華町
条件にあった職場を何件か提示して頂き、内容も具体的に教えて頂いた事でスムーズに決める事ができました。 対応が早く、とても助かりました。 >> 続きを読む
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2024.05 更新
出典：eナースセンター「(令和2)年度 中央ナースセンター事業報告書」
令和2年度の全国看護師求人倍率が2.30であるのに対して、京都府の求人倍率は2.17と全国平均を下回っています。また、人口10万人当たりの看護師数を比較すると、全国の看護師の平均数1,015.4人に対して、京都府の看護師数は1,107.6人となっており、全国平均を上回っています。有効求人倍率が1.00倍以上ですので売り手市場であることは変わらないものの、京都府は全国に比べると看護師不足感がやや少ないエリアと言えるでしょう。
出典：令和２年_衛生行政報告例_就業医療関係者_概況
人口10万人あたりの就業者数を比較すると、准看護師以外は全国平均を上回っています。とはいえ看護師が十分に足りているわけではなく、今後も急速な高齢化の進展により在宅医療を含めた医療・介護ニーズは高まっていくため、看護師の需要も今まで以上に高まると予測されます。
出典：衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況
京都府では、保健師・看護師の人員がそれぞれ増加傾向にあります。看護師は121.3％増加（平成24年と令和2年の比較）していますが、全国の増加率126.1％と比較すると約5ポイント低くなっています。
当社調べによると全国の常勤看護師の平均年収は4,182,249円、非常勤看護師の平均時給は1,539円であるのに対して、京都府の常勤看護師の平均年収は4,279,228円、非常勤看護師の平均時給は1,617円です。京都府の看護師の平均給与は、常勤・非常勤ともに全国平均を上回る結果となっています。このように、京都府の看護師の平均給与は全国的に見ても高く、安定したゆとりある生活を送りたいという人には適した地域といえるでしょう。
出典：看護師の都道府県別平均給与についてはこちら
同じ常勤という働き方でも、勤務時間帯によって平均給与に違いがあります。日勤も夜勤も行う勤務の場合、平均年収が4,445584円と、日勤のみと比較し年収で416,420円の差が発生しております。
京都府の看護職員の数は、全国平均を上回っていますが、医療の高度・専門化、高齢化の進展、在宅医療のニーズの高まりなど看護職員に求められる役割は大きくなっており、看護職員の需要が高まっています。そのため、働きやすい環境づくりとワークライフバランスの推進による人材の確保とともに、看護基礎教育の充実、専門分野の研修機会の拡充等による資質の向上が求められています。
京都府では、在宅医療等の推進に質の高い訪問看護サービスが不可欠と考え、訪問看護師の確保や訪問看護サービスへの支援とともに訪問看護師育成研修の充実を進めています。人材確保・定着対策としては、修学資金貸与、院内保育所運営補助、短時間正規雇用制度の導入等就業環境改善への取り組みの推進、看護師等の離職防止のため、新人看護師等やその指導者への研修を行うほか、看護師等養成所の支援や関係機関と連携して在宅医療等の推進に向け、ニーズの多様化や医療の高度化に対応できる訪問看護師の育成等に取り組んでいます。
また再就業促進対策として、京都府ナースセンターを人材確保の拠点とした、「看護師等免許保持者の届出制度」を活用した再就業支援、未就業者の潜在化防止対策として退職者等登録サイト（つながりネット）を普及し、関係機関等と連携した支援の充実をはかっています。
出典： 京都府保健医療計画 京都府看護師応援プロジェクト・キャリアサポート つながりネット
京都府では看護師が学びやすく、働きやすい環境を整えており、看護学生への学費補助や、復職を考えている看護師の就業をサポートしたりする制度などさまざまな支援・取り組みが行われています。看護師不足の地域で働く意思のある看護学生に学費を補助する「京都府看護師等修学資金貸付制度」は、京都府の看護師等確保対策の一環として、看護師の採用充足率の低い京都府北部地域や、200床未満の病院、診療所、介護老人保健施設等に従事する意思のある方へ、予算の範囲内において修学のための資金の貸与を行うものです。この制度は京都府外の養成施設に通う学生も制度の対象となり、京都府の看護師不足解消を目的としています。
また、京都府では医療機関への就職を希望する未就業看護職に対し、再就業への不安を取り除き、必要な知識・技術を修得する機会を提供し、現場への復帰を円滑にすることを目的とした、看護職再就業支援講習標準プログラムを展開しており、病院・介護・福祉施設など、就業希望先施設の特性に沿った講習内容を選択することができます。
南北に細長く、地域によって人口や世帯数に大きな差があり、医療の地域偏在が課題となる京都府では看護師不足解消のためこのようにさまざまな支援・取り組みを行っています。
参考：京都府看護師等修学資金貸付制度
京都府では看護師の求人情報が多くさまざまな施設形態の求人があります。ただし、地域によって求人数や施設形態は大きく異なるため、あらかじめエリアの特徴を押さえておくと、希望に沿った求人を探しやすくなるでしょう。京都府の中でも、求職者に人気のエリアは京都市です。求人件数も多く、総合病院や老人ホーム、保育所など、さまざまな施設形態から求人を探すことができます。京都市は府内で最も求人件数が多いため、給与水準が高かったり、有休消化率がよかったりと細かく情報が記載されている求人票も多く、自身の希望に沿った求人を見つけやすいでしょう。また、求人票に記載がない場合も、担当キャリアパートナーに質問いただければ、代行してお問い合わせ致します。
ここでは、求人数が多い京都市、宇治市、福知山市の3つの人気エリアの求人情報の特徴を紹介します。
他にも、長岡京市や木津川市でも看護職の求人募集が多くあるため、豊富な勤務地の中から自身に合った職場を探しやすいでしょう。
ナース人材バンクでは、地域密着型のクリニックや訪問看護ステーション、医療法人の介護施設、大手企業母体の医療施設など種類も幅広く取り扱っているため、興味のある分野から求人を探すことが可能です。転職や復職の際に、ご利用者様が何を最も重視するかを理解し、ご希望に寄り添いながら求人をご紹介いたします。
気になる求人がありましたらお気軽にご相談ください。
京都府における2021年11月時点の一般診療所の総数は2,173施設で、人口10万人あたりの施設数は84.29施設と全国平均を上回っており、医療施設が豊富であることがわかります。京都府の求人は、日勤の割合が上述前半のグラフをみると全体の半数近くを占めており、「未経験者歓迎」「ブランク不問」「他職種・他業種からの転職可」などの求人も多く見られます。子育てや介護と両立を図りたい方やブランクのある方にとって、働きやすい環境が整っているといえるでしょう。
また、施設形態においては介護施設が最も多く、次いで訪問看護が多くなっており、非常勤の募集も多いことから、自分のライフスタイルにあった環境の職場が探しやすいエリアとなっています。その他にも、京都府には大規模病院が他の都道府県に比べて多く、近年、減少傾向にある病院求人も豊富です。そのため、福利厚生や就労環境に恵まれた求人を見つけやすいエリアといえます。
※2022年9月記載
今回は、京都府の看護師の求人動向や平均給与、医療現場における取り組みについて詳しくご紹介しました。京都府では、看護師不足に加えて医療の地域偏在が課題になっているなかで、医療提供体制を充実化させるためにさまざまな取り組みが行われています。京都府で看護師として働くことのメリットや利用できる支援を踏まえて、希望条件に合った求人を見つけましょう。
保健師は「保健師の名称を用いて、保健指導に従事することを業とする者」と定義されています。保健所や保健センターで働く「行政保健師」、企業で働く「産業保健師」、学校で働く「学校保健師」の主に3つの働き方があります。いずれも臨床ではないため、病院で働く看護師のように夜勤はなく、原則日勤のみの働き方となります。厚生労働省の調査では、看護師の平均年収が4,986,200円なのに対し、保健師の平均年収は4,806,500円となっています。（参照元：令和３年賃金構造基本統計調査）一見看護師より低く見えますが、看護師の場合は夜勤があるケースが多い一方で、保健師は基本的には日勤のみなので、そういった意味では「割高」と見ることもできそうです。
全国の就業保健師は約5.6万人で、そのうち市区町村で働く保健師が最も多く54.8%、次いで保健所が15.3%となっており、行政保健師が全体の7割以上となっています。（参照元：令和２年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況）行政保健師は、保健所や市役所などの行政機関で、地域住民の健康保持増進を図ることを目的に保健サービスを実施します。地域の衛生管理や感染症の予防対策から、乳幼児検診や地域住民のメンタルヘルスケアまで、働く場所によって担当する仕事は多岐にわたります。また行政保健師は基本的に公務員扱いとなるため、公務員の採用試験に合格する必要があります。試験の難易度は決して低くない上に倍率も高いため、しっかりとした対策が必要です。また企業等で働く保健師は就業保健師の6.8%となっており、求人数が少なく人気があるため、こちらも求人倍率が非常に高いことが特徴です。
行政保健師、産業保健師、学校保健師のいずれの働き方であっても、基本的には日勤のみかつ暦通り（土日祝）のお休みとなるケースが多く、生活リズムが整えやすくワークライフバランスを保ちやすい環境であることは大きな魅力です。また最も多い行政保健師の場合は基本的に公務員扱いとなるため、一般的に安定的な昇給や充実した休日・休暇制度などの福利厚生があり男女問わず長期的に働きやすい環境であることから、魅力に感じる人も多いでしょう。
保健師になるには、4年間大学等で看護師教育課程と同時に保健師教育課程を履修するか、看護師資格を取得した上で、1年以上専門学校などで学ぶ必要があります。看護師と保健師のダブルライセンスを取得しても、看護師として就業しているケースも多く、保健師として働いている人はごく一部です。実際に、2018年～2022年の5年間で新たに保健師国家試験に合格した人数約3.6万人に対して、2020年末時点で全国の就業保健師は約5.6万人となっており、2010年の4.5万人と比較しても就業数は10年間で約1万人しか増えていないという状況です。新卒で保健師として働きたい場合は、行政保健師として公務員試験の合格を目指すことを検討してみましょう。産業保健師の場合は即戦力が求められるため経験者採用が行われるケースが多く、新卒では難易度が高いかもしれません。
厚生労働省の調査では、就業保健師の平均年齢は41.8歳、平均勤続年数は8年となっています。（参照元：令和３年賃金構造基本統計調査）また、年代別で見ると20代が15.4%、30代27.7%、40代27.2%、50代21.6%、60代以上8.1%となっており、いちばん多い年代は30代となっています。（参照元：令和２年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況）
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